太平洋戦争
第二次世界大戦
- 1939年
- ドイツがポーランドへ侵攻→第二次世界大戦勃発
- ノモンハン事件→ソ連と戦った日本軍が敗退
- 1941年 日ソ中立条約
- →日本の東南アジア進出の契機に
真珠湾攻撃と戦時下の日本
- アメリカが日本に対して石油の輸出を禁止した
- →日米交渉も決裂し、近衛文麿内閣が辞職
- →陸軍の東条英機内閣が誕生
- 1940年 日独伊三国軍事同盟
- ・日本; 東条英機(大政翼賛会)
- ・ドイツ; ヒトラー(ナチス党)
- ・イタリア; ムッソリーニ(ファシスト党)
- 1941年12月8日 真珠湾攻撃
- →太平洋戦争の開始
- 1942年 ミッドウェー海戦で敗北し、以後劣勢に
- →アメリカ空軍による本土空爆が始める→疎開
ポツダム宣言の受諾
- 1943年 イタリア降伏
- 1945年
- 2月 ヤルタ会談
- →アメリカ、イギリス、ソ連の首脳がヤルタ島で戦後処理について話し合った
- 4月 アメリカ軍が沖縄に上陸→沖縄開戦
- 5月 ドイツ降伏
- 7月 ポツダム会談→連合国がベルリン郊外のポツダムで話し合い、日本に対して無条件降伏を勧告
- 8月6日 広島に原爆投下
- 8月8日 ソ連が満州に進軍
- 8月9日 長崎に原爆投下
- 8月15日 ポツダム宣言受諾→降伏し終戦
- 2月 ヤルタ会談
戦後の改革
政治の民主化
- 日本は連合国最高司令官総司令部(GHQ)の管理下に
- →最高司令官にマッカーサー元帥を起用
- 1946年 極東軍事裁判(東京裁判)開始
- →軍隊を解散し、戦争犯罪者の逮捕、訴追をおこなった
- A級戦犯→戦争計画者
- B級戦犯→捕虜虐待など
- C級戦犯→非軍人を虐待
- →軍隊を解散し、戦争犯罪者の逮捕、訴追をおこなった
- 1948年 東条英機らが死刑に
- 天皇の人間宣言
- 治安維持法などの廃止
- 選挙権が20歳以上の男女に認められる
経済・教育の民主化
- 農地改革→地主から土地を取り上げ小作人に安く売る→小作農から自作農へ
- 財閥解体→会社を分割、規模を縮小
- 労働組合の育成→労働組合法
- 労働三法
- 1945年労働組合法
- 1946年労働関係調整法
- 1947年労働基準法
- 教育基本法制定→義務教育が6年3年制に
日本国憲法
- 1946年11月3日 日本国憲法公布
- 1947年5月3日 日本国憲法施行
- 3原則→国民主権/基本的事件の尊重/平和主義
- 天皇は日本の象徴(象徴天皇制)
朝鮮戦争と日本の独立
朝鮮戦争
- 冷戦→資本主義国 VS 社会主義国
- →アメリカとソ連は直接戦わず世界が二分割された
- 1948年
- 李承晩が大韓民国(韓国)を建国
- 金日成が朝鮮民主主義人民共和国(北朝鮮)を建国
- 1949年 毛沢東が中華人民共和国を建国→蒋介石は台湾へ行き、中華民国を作る
- 1950年
- 朝鮮戦争勃発
- →中国(ソ連)は北朝鮮を、アメリカは韓国を支援し戦争が長期化
- →1953年に北緯38度線の板門店で休戦協定が結ばれる
- 警察予備隊発足
- 朝鮮戦争勃発
- 1952年 保安隊へ改組
- 1954年 自衛隊へ改組
サンフランシスコ講和会議
- 1951年
- サンフランシスコ平和条約
- 日本; 首相吉田茂→朝鮮の独立を承認し、台湾・千島・樺太を放棄した
- 日米安全保障条約を締結
- サンフランシスコ平和条約
戦後の世界の動きと日本
2つの世界
- 1945年 国際連合発足
- →英・米・仏・中・ソの5カ国が常任理事国に
- 1954年 第五福竜丸事件
- 1955年 第1回原水爆禁止世界大会が広島で開催
日ソ国交回復と国連加盟
- 1956年 鳩山一郎、日ソ共同宣言
- →日本は80番目として国際連合に加盟
日本とアメリカ合衆国
- 1960年 岸信介、日米安全保障条約を更新
高度経済成長期
産業の復興
- 朝鮮戦争による好景気→朝鮮特需
- 「もはや戦後ではない」
工業の発展と国民生活
- 1960年 池田勇人内閣が誕生
- →「国民所得倍増計画」でGNPを2倍にすると発表
- 1960年〜1970年頃 高度経済成長期
- 3種の神器→テレビ/冷蔵庫/洗濯機
- 1964年
- 東京オリンピック開催
- 東海道新幹線開通
- 1967年 公害対策基本法
- 1971年 環境庁発足→現在は環境省に改組
沖縄返還と日中関係
- 1965年 日韓基本条約→韓国との国交正常化
- 1968年 小笠原諸島返還
- 1970年 大阪万博
- 1972年
- 佐藤栄作内閣; アメリカより沖罠を返還
- →佐藤栄作は”非核三原則”(核を持たず、作らず、持ち込ませず)によりノーベル平和賞を受賞
- 田中角栄内閣; 日中共同声明
- 佐藤栄作内閣; アメリカより沖罠を返還
- 1978年 福田赳夫内閣; 日中平和友好条約
石油危機
石油危機/オイル・ショック
- 1973年 第四次中東戦争→第一次石油危機
- 1979年 イラン革命→第二次石油危機
景気の回復と貿易摩擦
- WTO(世界貿易機関)
- 自動車など
バブル経済崩壊後の日本
- 1980年代後半の好景気(バブル景気)
- 1991年 バブルが崩壊し不況に
- 1995年 阪神淡路大震災によりライフラインが寸断
- 産業の空洞化、地球環境問題
